無人化施工通信システム
「無人化施工」については、弊社も加入しています「建設無人化施工協会」のホームページをご覧下さい。
■無人化施工現場で活躍するの通信・映像機器
無人化施工とは、重機車輌を無線機を用いて遠隔操縦し、危険な場所の施工であってもオペレーターの安全を確保した施工方法です。
通常は、目視による遠隔操縦を行っております。技術の進歩によりビデオカメラを搭載した重機車輌を見通せない場所からモニターテレビ
を見て遠隔操縦しています。
現在では、移動中継車・移動カメラ車を使って1,000m以上離れた場所から超遠隔操作が可能になりました。
- 1.無人化施工の現場
- 国内では1994年、雲仙普賢岳の水無川流域の除石試験施工を皮切りに、危険地帯での工法として研究が進められてきました。その後、北海道有珠山や三宅島火山噴火などの災害対策工事にも使用されました。
また、山岳部での土石流現場や海岸付近での崩落現場など、自然災害での対策工事にも徐々に活用され、安全施工の面から大きな期待を寄せられています。 2001年には、試験施工の段階から正式な工法として国土交通省発注工事の仕様にも導入され、各地の危険地帯で採用されています。
- 2.の実績
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では、雲仙普賢岳の“試験施工”の段階から、施工される建設会社と連携して遠隔操縦システムや通信機器など各種専用機器の開発とレンタルを行ってまいりました。
中でも、映像伝送システムにおいては、雲仙普賢岳を始めとして国内の無人化施工現場の大半で施工方法に応じた機材やシステムをレンタルしており、その実績とノウハウは高く評価いただいております。
最近では、無人化施工の要になるラジコン式中継車「イエローベース」と移動カメラ車「イエローアイ」も独自に製作し、レンタルしています。
- 3.重機車両遠隔操作システム(HRC system)
- 従来の直動式遠隔操作システム(ALDシステム)をもとに油圧を間接制御するシステムを開発しました。
建機メーカーが遠隔操作で採用している油圧制御式は、電気的に制御する「電磁バルブ」を用いることによりスムーズな「機械の制御」ができますが、これに直動式遠隔操作システム(ALDシステム)の基本思想である「着脱型」を取り入れることにより、油圧パイロット制御が可能な既存の建設機械や特殊な用途で開発された機械への搭載も可能としました。
■HRCシステムの特徴
①パイロット油圧制御機器を遠隔操作機器に出来ます
既存建設車輌(パワーショベル等)や特殊改造された機械等が遠隔操作機器になります
②車輌電源が12V、24Vの両方対応
③外部送信機(オプション)も接続可能で操作室からの遠隔操作も可能
④有線制御(RS−422)も可能、超遠隔システムに拡張可能
- 4.オペカムU(簡易型無人化車輌カメラシステム)
- 本システムは、無人化施工における遠隔操作の車輌の作業精度向上を目的に開発されたカメラシステムです。
- 5.無人化施工 現場出荷事例(写真)
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6.報道履歴(当社の無人化施工への取り組みが紹介されたものです)
着脱型油圧制御式遠隔操作システムについて 〔寄稿論文〕 |
建設機械 |
2009/11月号 |
簡単取付・車載映像支援システム『オペカム』 〔寄稿論文〕 |
建設機械 |
2006/12月号 |
製品紹介 無人化施工向け 移動カメラ車・移動中継車 〔寄稿論文〕 |
建設機械 |
2003/7月号 |
無人化施工向け 移動カメラ車・中継車 〔寄稿論文〕 |
建設機械 |
2002/12月号 |
イエローアイ,イエローベース 高所作業車カメラ搭載 無人化施工の見張り番
〔記事:新商品紹介〕 |
日経コンストラクション |
2002/10/25 |
無人化施工に対応した 移動式カメラ車・移動中継車開発 〔記事〕 |
北海道建設新聞 |
2002/9/4 |
無人化施工向け 移動カメラ車・中継車 西尾レントオール 〔記事〕 |
中建日報 |
2002/9/4 |
無人化施工作業を支援 移動カメラ車・中継車 〔記事〕 |
日刊建設工業新聞 |
2002/9/4 |
危険エリアで威力発揮 移動カメラと中継車 西尾レントオール 〔記事〕 |
建通新聞(中部) |
2002/9/3 |
取付・調整を省力化 無人化施工向け 移動カメラ・中継車 〔記事〕 |
日刊建設通信新聞 |
2002/8/30 |
無人化施工向けに 移動カメラ・中継車 西尾レントオール 〔記事〕 |
日刊工業新聞 |
2002/8/30 |
身近になった無人化施工 〔取材記事〕 |
日経コンストラクション |
2002/1/25号 |
重機を遠隔操作 無人化施工 西尾レントオール 〔記事〕 |
産経新聞 夕刊 |
2001/11/26 |
注:著作権法により、記事の掲載は行っていません。
☆総合力を背景に、独自のポジションを獲得
が、レンタル業界の中でも一早くこの無人化施工に対応できたのは、これまでに培ってまいりました総合力、すなわち建設機械に限らず、通信映像機器や測量・測定機器のノウハウを自社で蓄積し、開発能力もあわせて持っていたことや、ユーザーや機器メーカーとの幅広いネットワークを構築していたことがベースにあります。
既存メーカーの機器を購入し、そのままレンタルするというのではなく、ユーザーニーズをもとに、より市場に適した商品を導入すること。それも、購入に限らず自社開発や海外商品の輸入など、“レンタルする”ことのメリットをユーザーの立場からも追求しています。
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